新入社員教育　申込　2025年度

2025 ARMS新入社員教育

企業名

企業名（ふりがな）

代表者氏名

※代表権のある方

代表者役職名

ご住所

※ハローワークに届出をしている住所

郵便番号

-

都道府県

市区町村

番地

マンション・ビル名

電話番号

-

-

企業規模

中小企業

大企業

建設業許可

「なし」又は「あり」だが雇用保険料率が当てはまらない

あり（雇用保険加入者21人以上）　令和6年度の雇用保険料率が18.5/1,000である

あり（雇用保険加入者20人以下）　令和6年度の雇用保険料率が18.5/1,000である

建設キャリアアップシステム（CCUS）技能者情報への登録

登録している

登録していない

建設キャリアアップシステム（CCUS）技能者情報への登録

登録している

登録していない

法人番号

※13桁半角数字のみ入力

雇用保険適用事業所番号

※11桁半角数字のみ入力

始業時間

終業時間

所定労働時間

担当者情報

担当者

例：かりやたろう　刈谷太郎

担当者　所属部署・役職名

担当者　勤務地住所2

※郵送物の送付先が「企業情報」の住所と異なる場合は入力

郵便番号

-

都道府県

市区町村

番地

マンション・ビル名

担当者　電話番号【直通・携帯】

※直通・携帯電話番号へのご連絡を希望する場合は入力

-

-

E-mail

特記事項

例：「連絡は携帯へ」等

上席者情報

上席者氏名

※課長職以上の方を入力
※担当者が取締役以上の方は担当者情報と同じ内容を入力ください。

上席者　所属部署・役職名

上席者　E-mail

受講形態

開講式及び資格取得講義（オプション講習）はライブ配信受講不可となります。コースの科目によっては対面受講となります。

　

対面ライブ配信

第一希望エリア

メイン会場のエリアです。お申し込み時期やコースにより、ご希望に添えない場合もございます。
前項目でライブ配信を選んだ方はコースの科目によっては対面受講となるので対面受講がある際の希望を入力してください。

刈谷

名古屋

豊橋

三重

第二希望エリア

メイン会場のエリアです。お申し込み時期やコースにより、ご希望に添えない場合もございます。
前項目でライブ配信を選んだ方はコースの科目によっては対面受講となるので対面受講がある際の希望を入力してください。

名古屋

豊橋

三重

第二希望エリア

メイン会場のエリアです。お申し込み時期やコースにより、ご希望に添えない場合もございます。
前項目でライブ配信を選んだ方はコースの科目によっては対面受講となるので対面受講がある際の希望を入力してください。

刈谷

豊橋

三重

第二希望エリア

メイン会場のエリアです。お申し込み時期やコースにより、ご希望に添えない場合もございます。
前項目でライブ配信を選んだ方はコースの科目によっては対面受講となるので対面受講がある際の希望を入力してください。

刈谷

名古屋

三重

第二希望エリア

メイン会場のエリアです。お申し込み時期やコースにより、ご希望に添えない場合もございます。
前項目でライブ配信を選んだ方はコースの科目によっては対面受講となるので対面受講がある際の希望を入力してください。

刈谷

名古屋

豊橋

助成金種類

　『OJT付き』 ➡ OFF-JT・OJT両方の訓練に対して助成金を活用。『OFF-JT』 ➡ OFF-JTのみの訓練に対して助成金を活用。

OJT付き OFF-JT 助成金なし

入社予定日（入社日）

雇用契約上の雇い入れ日（＝雇用保険加入日）をご記入ください。
例：2025-04-01

就労経験

雇用保険に加入した就労経験のある方でOJT付きの場合は労働局に確認が必要です。

ありなし

学卒状況

「新卒①』 ➡ 2025年1月～3月卒業の方（卒業から入社前に3か月経過していない方　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　『新卒②』 ➡ 新卒①以外で未雇用の方（卒業から入社前に3か月経過している方）

新卒① 新卒② 既雇用者

雇用形態

『無期雇用』 ➡正社員など雇用期間に定めが無い場合　『有期雇用』 ➡雇用契約書で雇用期間を定める場合

無期雇用有期雇用

複数コースお申込の際入力

助成金種類

　『OJT付き』 ➡ OFF-JT・OJT両方の訓練に対して助成金を活用。『OFF-JT』 ➡ OFF-JTのみの訓練に対して助成金を活用。

OJT付き OFF-JT 助成金なし

入社予定日（入社日）

雇用契約上の雇い入れ日（＝雇用保険加入日）をご記入ください。
例：2025-04-01

就労経験

雇用保険に加入した就労経験のある方でOJT付きの場合は労働局に確認が必要です。

ありなし

学卒状況

「新卒①』 ➡ 2025年1月～3月卒業の方（卒業から入社前に3か月経過していない方　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　『新卒②』 ➡ 新卒①以外で未雇用の方（卒業から入社前に3か月経過している方）

新卒① 新卒② 既雇用者

雇用形態

『無期雇用』 ➡正社員など雇用期間に定めが無い場合　『有期雇用』 ➡雇用契約書で雇用期間を定める場合

無期雇用有期雇用

複数コースお申込の際入力

助成金種類

　『OJT付き』 ➡ OFF-JT・OJT両方の訓練に対して助成金を活用。『OFF-JT』 ➡ OFF-JTのみの訓練に対して助成金を活用。

OJT付き OFF-JT 助成金なし

入社予定日（入社日）

雇用契約上の雇い入れ日（＝雇用保険加入日）をご記入ください。
例：2025-04-01

就労経験

雇用保険に加入した就労経験のある方でOJT付きの場合は労働局に確認が必要です。

ありなし

学卒状況

「新卒①』 ➡ 2025年1月～3月卒業の方（卒業から入社前に3か月経過していない方　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　『新卒②』 ➡ 新卒①以外で未雇用の方（卒業から入社前に3か月経過している方）

新卒① 新卒② 既雇用者

雇用形態

『無期雇用』 ➡正社員など雇用期間に定めが無い場合　『有期雇用』 ➡雇用契約書で雇用期間を定める場合

無期雇用有期雇用

新入社員教育後のフォローアップ研修

受講料
15,000円（税別）/人
●新入社員教育とセット申込で5,000円割引！
→10,000円（税別）/人

日時
1日間研修時間 9：00〜16：00（昼休憩1時間、適宜小休憩）
第1回 9月16日（火）
第2回 10月7日（火）
第3回 10月28日（火）
第4回 11月25日（火）
第5回 12月16日（火）

セット申込

受講希望

受講希望しない

希望日時

9月16日（火）

10月7日（火）

10月28日（火）

11月25日（火）

12月16日（火）

希望日程未定

申込期限

助成金活用の種類	OJT付き・OFF-JT
期限	2025年1月10日(金)

二次募集期間

2025年1月13日(月)～2025年3月14日(金)

■受講形態の変更期限：各申込期限と同様
■二次募集：空き状況により受付可能な為､ご相談下さい。会場確保・準備等の都合上、ご希望に添えない場合があります。
また、助成金の活用期限に間に合う場合がありますので、ご希望の際はご相談下さい。

｢申込書」の記入と提出について
申込時から変更が生じた場合は、こちらのフォームに【変更】として入力後、速やかに弊社事務担当までお知らせください。（人数、コース、入社日、内定辞退、退職など）

申込チェック表

受講について

　

教科（講義）の実施順は、講師・会場の都合によりパンフレットと異なることがございます

　

メイン会場は、お申込み時期やコースにより、ご希望に添えない場合がございます。また休館日や実技設備の制約でメイン会場以外で実施する場合がございます

　

実習、技能講習(実技)、特別教育(実技)の持ち物は、企業様でご準備いただきます。詳しくは3月発送の研修案内でご案内します

　

3月1日以降のキャンセルは、本教育の準備費用として50,000円（税別）／人をご請求させていただきます

　

教育開始後のキャンセルは、申し出があった日を含んだ10教育実施日までを受託期間とし、受講料（税別）から、本教育の準備費用50,000円（税別）を引いた金額を日割り計算してご返金致します。（振込み手数料は事業主様ご負担とさせていただきます）※例：22日間コースの場合の返金額＝（（295,000円［受講料(税別)］ー50,000円［準備費用(税別)］）÷ 22日間 × 返金対象日数) × 1.1(税率) － 660円［振込手数料(税込)］

　

「技能講習・特別教育」は講習毎・個人毎に別途申込フォーム（証明写真・住所証明書等付き）を開講式までにご提出いただきます

　

「技能講習・特別教育」30分以上の遅刻・早退もしくは欠席の場合は失格となり、修了証の発行はできません

　

「技能講習・特別教育」で30分以内の遅刻・早退があった場合は、補講を当日実施いたします　<別途請求2,000円（税別）>　（助成対象外）「技能講習」の試験で不合格になった場合は、補講・追試を当日実施いたします　<別途請求4,000円（税別）>（助成対象外）

　

フォークリフトを受講される方で、運転免許証不保持者は、本講習前に補講の受講が必要です。　<別途請求5,000円（税別）>（助成対象外）

　

フォークリフト、玉掛けクレーン・小型移動式クレーンを受講される方は、実技最終日の受講時間が9時間です。所定労働時間を超える分の賃金の支払いは御社の規定に則りご対応下さい。

助成金について

　

申請手続きに関して、助成金の受給を保証するものではございません。詳細は厚生労働省・労働局のパンフレット「人材開発支援助成金のご案内」でご確認下さい

　

申請手続きは事業主様の責任において、事業主様のご担当者、またはご契約されている社会保険労務士がご理解の上、管轄の労働局（雇用保険適用事業所番号の届け出をしている都道府県の労働局）で行って下さい（岐阜労働局へ提出の事業主様は、地域により提出先が異なるため、事業主様より岐阜労働局へ提出先をご確認下さい）

　

助成額は、労働局に申請後確定します。新入社員教育のパンフレットに記載の予想助成額から減額の可能性がございます（講義開始前と終了後のレポート記入時間も含めた時間と金額にて支給申請書類を提出していただきますが、レポート時間は助成対象外となる可能性がございます）

　

関係書類は支給決定後5年間保管しなければならない（訓練日誌の電子媒体は､本助成金の支給もしくは不支給決定があるまで保管しなければならない）

　

「職業能力開発推進者」の選任と「事業内職業能力開発計画」の策定・周知をしている事業主であること（人材開発支援助成金は、従業員の計画的な職業能力開発に取り組む事業主様を支援するための助成金であるため）また、定期的なキャリアコンサルティングの機会の確保について､対象時期を明記して、労働協約、就業規則または事業内職業能力開発計画で定めていること

　

計画届提出日の前日から起算して6ヶ月前の日から支給申請提出日までの間に、事業主都合による解雇がない事業主であること　※例：計画届提出日が 2025年2月20日で、支給申請提出日が2025年11月20日の場合、2024年8月19日～2025年11月20日の間

　

パート、期間工など期間に定めのある者と契約満了する場合、雇止めの予告をしている事業主であること（雇用契約書例：最後の契約時に「次の更新をしない」）

　

訓練期間中の雇用形態を確認できる書類（雇用契約書、労働条件通知書など）を整備している事業主であること

　

雇用保険適用事業所の事業主で、労働保険料の滞納がない事業主であること

　

過去5年間に雇用保険の助成金等について不正受給がない事業主で、過去１年間に労働関係法令違反を行っていない事業主であること

　

就業規則を整備している事業主であること。※従業員が10名以下で就業規則が無い場合は､就業規則に代わる書類の提出について労働局へご確認下さい

　

訓練対象者は雇用保険の被保険者であること。また期間の定めの無い社員と、期間の定めのある有期契約社員を区別して申込むこと（訓練対象者が外国籍の場合は、受給対象の在留資格であるか否かを、事業主様より管轄の労働局へご確認下さい）

　

人材開発支援助成金では雇用保険加入日が入社日という扱いです。中途入社の場合や新卒に入社式前にアルバイトさせる際はご注意ください

　

訓練対象者の職務内容と受講コースの内容に、関連性が必要である（必須）※職務とどのように直接関連し、職務に専門的な知識及び技能を習得・向上させるものであるか､具体的な記入が必要である

　

所定休日に実施されたOff-JTの賃金助成、OJTの実施助成は助成金対象外となる。※予め別日に所定休日を振り替えて実施したOFF-JT、OJTは助成対象（但し、就業規則に、教育訓練における振り替え休日に関する規定の明記があること）（「業務の都合により、休日出勤をする場合は休日を振り替える事ができる」などの包括的な記載では不可）

　

所定労働時間に当てはまらない訓練時間部分は助成対象外となる（Off-JTの実施時間は、「基本時間 9：00～18：00」、「リフト実技・玉掛け実技・小型移動式クレーン実技の時間 8:00～17:00 または 8:00～18:00」）

　

労働契約書・就業規則等の見直し、および労働条件通知書等の通知文書の作成（任意）により､所定労働時間外も助成対象になる可能性がある。この場合、労働契約書や就業規則などに所定労働時間の変更がありうることについて明確な記載があり、訓練開始前までに、労働条件通知書(その他通知文書)などで「訓練の期間中△月△日~△月△日）は就業時間を〇時~〇時に変更する」など具体的に記載し、受講者へ事前に明示・周知しなければならない（「業務の都合により､始業・終業時間を変更する場合がある」などの包括的な記載では不可）

※労働契約書・就業規則等を見直し、労働条件通知書等の通知文書を作成される場合は、記載内容の詳細について、事前に事業主様より労働局へご相談下さい
※例：教育訓練期間中　（4月4日（金）～5月13日（火））は、就業時間を午前9時から午後6時に変更する。

　

OJT・Off-JTそれぞれ、実訓練時間数（計画届による）の８割以上受講する必要がある（どちらかが8割未満の場合は両方とも不支給）

　

Off-JT期間中の出勤簿（タイムシート）には、Off-JT受講時間を記入すること、所定労働時間を超える分の賃金の支払いは貴社の規定に則りご対応下さい※「基本時間 9：00～18：00」、「リフト実技・玉掛け実技・小型移動式クレーン実技の時間 8:00～17:00 または 8:00～18:00」

　

計画届は、訓練開始日から起算して1ヶ月前まで（厳守）に事業主様から労働局へ提出しなければならない（必着）※例：訓練開始日が 4月1日の場合、提出期限は 3月1日。訓練開始日が 3月20日の場合、提出期限は 2月20日※例外：対象コースの受講者が全員入社前で、雇い入れ日から訓練開始日まで１ヶ月以内の場合に限り、訓練開始日の前日までに提出（ただし4月に入ると様式が変更になる可能性があるので事前にご一報ください）

　

【計画届提出時】：事業主様において提出日までにご準備頂く書類、および実施内容。　雇用契約書案（写）、事業内職業能力開発計画　このうち「事業内職業能力開発計画」は、策定だけでなく従業員へ周知しなければならない

　

支給申請は、訓練終了日の翌日から起算して2ヶ月以内（厳守）に事業主様から労働局へ提出しなければならない（必着）※例：訓練修了日が 9月30日の場合、提出期限は 11月30日

　

【支給申請提出時】：事業主様において提出日までにご準備頂く書類。受講料の請求書（写）、受講料の振込通知書（写）、実施期間中の賃金台帳または給与明細（写）、実施期間中の出勤簿またはタイムシート、OJT訓練担当者の訓練日における出勤簿またはタイムシート、雇用契約書（写）、就業規則、賃金規定、休日カレンダー、シフト表など

　

計画届提出後、実訓練時間数、受講者数（受講者名を含む）、訓練カリキュラム（訓練内容を含む）、実施日時、実施場所等変更が生じた場合は、当初計画していた訓練実施日もしくは変更後の実施日のいずれか早い方の前日（厳守）までに変更届を事業主から労働局へ提出しなければならない（必着）

雇用保険適用事業所番号

受講者様の所属される事業所の雇用保険適用事業所番号が必要でございます。本社以外に雇用保険適用事業所番号がある際はお申し付けください。

大臣認定について（OJT付）

　

大臣認定の申請は、訓練開始日から起算して30日前までに事業主様から労働局へ提出しなければならない（必着）※例：訓練開始日が4月1日の場合、提出期限は３月1日。訓練開始日が3月20日の場合、提出期限は2月19日。ただし１～３月は早期の申請に協力する

　

OJTのカリキュラムは事業主様が計画を立て、計画通りの日・時間・場所において、訓練担当者の下でOJTが行われなければならず計画通りでない時間は助成対象外となる。また、OJT期間中は申請した実施場所以外で訓練を行った場合は助成対象外となる　※支給申請時、OJT訓練担当者の訓練日における出退勤状況を確認するための書類（出勤簿またはタイムシート）の提出必須

　

OJT実施について、「OJT実施状況報告書（OJT訓練日誌）｣の記入が必要である。※訓練日誌の電子媒体を送付いただき、ファイルの作成環境等を確認させていただくこともございますので、訓練日誌の電子媒体についても、本助成金の支給若しくは不支給の決定があるまで保管してください。

　

大臣認定書類で、訓練カリキュラムのOJTとOFF-JT、様式3-3-1-1ジョブカードの関連性が必要

　

大臣認定の申請後、新卒を雇用保険に加入させてアルバイトをさせた場合は助成対象外となる（アルバイトをさせる場合、アルバイト中は雇用保険に加入せず、正社員登用時に加入する場合は可）

　

大臣認定の申請前にアルバイト（雇用保険に加入）として雇用し、4月1日に正社員登用する者は、キャリアアップ型として申請が可能である

　

新卒者の内、訓練開始日において卒業後３か月を経過する者（2025年1月より前に卒業している者）、定時制学卒者、通信制学卒者、キャリアアップ型の場合は、キャリアコンサルティングの実施が必要となる※新卒者の内、就労経験者の場合は、キャリアコンサルティング必要の有無について事業主様より労働局へご確認ください

　

キャリアコンサルティングの実施については労働局へ相談すること（ハローワークにて無料で実施）※キャリアコンサルティングを弊社で実施する場合は、別途請求＜5,000円（税別）/人＞が必要となる

ライブ配信受講について

　

・受講料は対面受講と同様です。対面受講に比べ、研修効果が下がる可能性がある事をご理解ご了承された上でお申し込みください
・教科ごとに対面受講・ライブ配信受講を指定させていただいております。また、受講教科によっては、事業主様にて受講に必要な備品をご用意いただく場合がございます
・一部の実技教科、およびフォークリフト､玉掛けクレーン､小型移動式クレーン、特別教育（プレス、溶接、ロボット）の資格取得講義については、ライブ配信受講はできかねます
・使用する通信アプリはZoomです。
ライブ配信受講に必要となるネット環境、およびパソコンやWEBカメラ(カメラ付きパソコン可)､音声通話できるマイク・スピーカー等の機器類は事業主様でご準備いただきます
※営業・オフィスビジネスコースの場合、Officeアプリ（Excel・Word・PowerPoint）が必要です
パソコンは一人１台ご用意いただきます。また、スマートフォンやタブレットでのご受講はお控えください（営業・オフィスビジネスコースの場合は､パソコン1人1台必須）
・計画届提出前（OJT付きの場合は、大臣認定申請前）に、
ライブ配信受講における特有の提出書類について、事業主様より事前に労働局へご確認いただき、弊社へお知らせ下さい
※支給申請提出時に必要な書類についても、計画届提出前にご確認いただき、弊社へお知らせ下さい
・以下２点の書類について、提出を求められる可能性がございます。　※ 弊社より、ひな形のご案内が可能です
誓約書（ライブ配信受講に関する誓約書）、賃貸借契約書（土地及び設備一時使用に関する契約書）
・社内受講の場合、受講場所（会議室等）の見取り図等の提出が必要になる場合がございます
在宅勤務受講の場合、勤怠管理について定めている就業規則の明示、提出が必要になる場合がございます
・複数人で１台のパソコンをご利用したい場合は、計画届提出前に、事業主様より労働局へご確認ください

同意する

弊社営業担当名

紹介企業様又は紹介銀行様

紹介を受けてお申込みされる場合はご記入ください。

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前回中断された入力内容を復元しました